今後３０年に、７０％以上の確率で大地震が発生すると予測されています。
東日本大震災は、三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の海溝型の巨大地震でしたが、関東圏や東海エリアにも30年以内に70％以上の確率で巨大地震が起こるとされています。
それは、首都直下地震と、東南海地震です。
首都直下地震とは、首都圏でおきるとされるマグニチュード7クラスの地震のことです。
この地震は、今後30年の間に70%の確率でおきると文部科学省の調査によって推定されています。
この地震がおきると最大震度は7、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県の広い地域で震度6弱、6強のゆれとなり深刻な被害をおこすと予測されています。
東南海地震は、紀伊半島沖から遠州灘にかけての海域（南海トラフの東側）で周期的に発生するとされている海溝型地震です。
規模は毎回M8クラスに達する巨大地震となります。
当該地域を震源とする大地震は周期性があり、21世紀前半にも次の地震が発生する可能性が高いとされています。
政府の地震調査研究推進本部の予測によると、2018年（平成30年）1月1日時点の発生確率は30年以内で70－80%、50年以内で90%程度以上とされています。
また、静岡県から四国までの太平洋側が範囲とされる東南海地震を含めた南海トラフ巨大地震もいつ発生してもおかしくありません。
いまからの防災対策が大切です。
1990年代以降にマグニチュード7を超えた直下型地震には、阪神・淡路大震災をおこした兵庫県南部地震と平成28年熊本地震があります。
どちらも、非常に多くの建物が倒壊し、ライフラインも長期間止まることとなりました。
阪神淡路大震災では被災した人がとても多く、消防や警察、自衛隊による救助には限界があり、生き埋めや閉じ込めからの救助は9割以上が住民によるものとされています。
また、災害直後には救援物資もすべての人に行き届くこともありません。
そのため、各個人で住宅の倒壊・家具の転倒防止の対策や、十分な食料や水、日用品の備蓄をすることが大切になります。
防災・減災の準備の一例
- 家具の転倒防止グッズの取り付け
- ガラスの飛散フィルムを貼る
- 食料・水など日用品の備蓄を行う
- 家族分の防災グッズ一式の購入をする
- 自宅建物の耐震補強工事を行う
- 避難場所、避難時のルールなどを決めておく
- 地震保険への加入や、現契約の内容の見直しを行う
いつ起こるか分からない大地震に備えて、この他にも、いろいろ防災の準備があります。
３月１１日で、東日本大震災から１２年です。
この機会に、ご家族で災害について話し合い、その防災への準備を進めていきましょう。